ネットゲームを引退する(アカウント削除などで2度とプレイしないこと)から、金返せっという、小学生的な発想の主張で多分釣りか何かだとは思うのですが、気になる要素があったので。
「艦隊これくしょん」とは
艦隊これくしょん 略して艦これと呼ばれているwebゲームはDMM.comが運営しているゲームだ。
2010年4月ごろにサービス開始したあとのソーシャルサービスでこのゲームタイトルが怒号の勢いで認知されていったことはPixivやニコニコ静画、ニコニコ動画などを見てもよくわかるところ。
しかし2013年11月になってこんなユーザーが出てきた様子。
【悲報】艦これを「引退するから今まで課金した金返せ」と運営に迫る提督が登場 #艦これ
更新日: 2013年11月25日
http://matome.naver.jp/odai/2138538733253832901
元々艦隊コレクションは、基本料金無料のサービスで課金アイテムは従来のソーシャルゲームなどと比較しても狡猾ではないとされていたが、まぁ1万円程度つぎ込むことは、ゲームにはまってしまうとありえなくもない。
ただゲームを辞めるから今まで使った料金を返せというのは飯を食った後で、不味いから代金は払わないといっているようなものだろう。
無謀なクレームは要注意
毎日マクドナルドを3食食べ続けて、40代の年齢になったら健康被害が出てマクドナルドが原因だったとして損害賠償を請求するかのようなことだ。この場合は因果関係などで色々と立証責任はあったりするが訴訟大国のアメリカなどではどんな事例があるのか想像も付かない。
基本的にその商品を利用するか否かは、お客にゆだねられている。これは同意を求められる各種webサービスでもどうようだ。アクセスしたり会員登録したりプレイするのはユーザーの任意で行われる事だ。
この事例では、むしろ「金を返せ」と主張するのは、よくある、チンピラな人達が料理にイチャモンヲ付けて集っているようにしか見えない。当然下手をして執拗に主張すると業務妨害や恐喝に問われるリスクも在る。
この事を認識した上で行っているのであればクレーマーが何を言おうとしったことではないのですが、よい子は真似しちゃいけません。
ただしサクラを登用した明らかに運営会社に悪意が在る場合はこの限りでない。
ガチャなどで何十万円使ってもレアが出ないという事例でも、運営会社は、確立は一定のシステムで構築していたりするので、このあたりを論破するのは立証も困難だと思われる。
まぁ運営に疑心になっても裁判で白黒つけようにも、日本では勝訴しても得られるものは相当微々たるものにしかならないので、詐欺的な行為がまかり通っている側面も存在する。
情報商材などで、宝くじ予想ソフトなどが堂々と販売されていることをみても明らかだろう。
インターネットを用いたビジネスは、虚業は実に多く氾濫している。
オンラインゲームは短命
艦これグッズ
結局ソーシャルゲームに限らず、オンラインゲームは課金は無限だが、手元に物質的に残るものは何も存在しない。
例えば10年先にそのゲームが運営していなければ、使ったお金は0になる。
オフラインゲームでも、ハードが呼称したり劣化したりすることは多々あるが、それらよりもソーシャルゲームは変化と劣化が激しい生物だ。ユーザーの人気や支持をその時々獲得できても1年後そのゲームが人気作でいられる光景はそんなに見聞きする話では無い。このうえ購入したアイテムやプレイした、ゲームそのものには、物質的な形が無い。
オンラインゲームと課金
月額課金のオンラインゲームもそれなりの数存在はしているものの、プレイ時間がゲーム内の充実振りに反映されやすく、ゲーム内容とバランスなどでもこの月額課金かアイテム課金なのかは いまだ大した発展は起きていない。
数年前に、ガチャシステムが問題化したことくらいだろうか。
ゲーム運営サイドも課金のあり方についてもうちょっと頭を使う工夫がほしい物だが、今のところ画期的な方法は存在していない。
この点SecondLifeという仮想空間は、画期的だったようにも思う。2007年ごろの土地ビジネスだとかリアル企業の出店とかに着目したビジネスは胡散臭いものが強いが、運営会社のリンデンラボとユーザーとの比較だけは、他にないような関係性だったという感じがいまでも残る。
多分似たようなオンラインサービスは草々でてはこないとは思うがBitCoinのような形のサービスが普及すればもしかすれば多少はオンラインサービスは変わるのかもしれないか？