ユーチューバー市場、早くも飽和状態 その実態について疑問視するのは当方です。
ニュース記事
今や小学生憧れの職業である「ＹｏｕＴｕｂｅｒ（ユーチューバー）」。動画投稿サイトで自作動画を公開し、閲覧者を獲得、主に広告収入で生活しようとする人を指す。日本でも代表的なユーチューバーの年収は数億円に及ぶとされ、養成学校ができるほどの人気となっている。一方、職業人口が増え、淘汰（とうた）されるユーチューバーも。閲覧者欲しさに過激行為へ走るケースもあり、専門家は「稼げるイメージが先行しているが、今から成功するのは厳しい」と話す。
引用元: https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190621-00000500-san-soci
日本に限ってのこと
日本人は英語が不得意なので日本語圏でしかリーチできない。
現に100万人以上の、トップユーチューバーでも字幕設定がされている動画は少ない。
一部バーチャルユーチューバーは有志の人によって各国の言語が設定されていたりすることは珍しい効果といえる。
※日本語のネタが海外では通じにくいというのもハードルであること。
例えば少し前の「お笑い」に関してもアメリカでは日本のままのスタンスでは通ないという文化差の違いも多い。
反対にアニメや漫画は浸透しやすい。
注意点として、ヒーローもの主体やハッピーエンド万歳な文化差は存在するので日本のコンテンツがそのまま通用するわけではない。
ピコ太郎
ピコ太郎は海外で再生回数が増えたことで日本で注目された事例だろう。
反対に、日本でToutube動画で突出して目立った事案は炎上系の方が多くまともな動画でピンとくる動画は少ないといえる。
むしTwitterなどの短編動画投稿サイトの方が注目されやすい。
これはplatformによる差異だとは感じますが、YouTubeだけでは注目されにくいという点が有る。
100万人以下
大手ユーチューバーといわれて数百万人の登録者がいたとしても、YouTubeをよく見ない人には、「誰それ」な人は多い。
コレコレ氏など10年近く配信業などをやっている人でも90万人台だったりする。
逆に10年ユーチューブの動画投稿継続していたとしても必ずしも、成功するとはいえない面は残る。
広告単価
広告は出稿される媒体(動画数)が増えれば 1出稿当たりの単価が下がる可能性は強い。
Youtube REDが日本で導入されたことからも 報酬は下がる可能性は大きい。
アメリカ人がYouTube起こした問題で広告主が引き上げたり、過激な動画のせいで広告出稿が減るなどの事案は近年多々ある。
ローガンポールの問題など。
ライブ配信などで別の収益化の設定は可能ですが、熱心な閲覧者がいないチャンネル保有者には敷居が高く課題も多いため、誰しもが生かせる機能ではない。
YouTube パートナー プログラムの変更で収益化が厳しくなる。絶望的
※ニコニコ動画など他サービスで収益化可能なサービスも存在していますが、中小のサービスほど熱烈なファンがいないと稼ぎにくい面が強い。
それらと比較するとYouTubeは収益化するハードルはまだ現実的である。
思うに単に産経新聞が報じているニュースなので信頼性は薄い気がする。
新聞やテレビはこれ以上動画サイトに一般層が消費時間を割かれると自分たちの事業が回らなくなるから危機的な記事として報じているようにしか思えない。
動画投稿者が増え過ぎたとしても、個々で目立つ人は全体のπからは減るように見えるかもですが、
実際に動画を撮影する人たちには関係がない話のハズなのだ。
稼げないからSNSやらないという人は 滅多にいないだろう。
『飽和状態』が そもそも何が言いたいのかが着眼点が変に感じてしまう。
文字『ユーチューバー市場、早くも飽和状態 その実態について疑問視』
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