東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)は実に大きな被害をもたらした。
被災地の惨状は地震の直接の被害に関してはあまり伝えられることが少ないが、最も注目されてしまったのは津波被害だろう。
現地のダメージは今でもインターネット上に様々あるのでここでは割愛する。

地震被害の余波

2013年3月11日の地震は、従来には無い被害を首都圏にもたらした。
東京都などでは、スーパーやコンビニなどからカップラーメン等のレトルト食品やトイレットペーパーが消え去った。

他にもタバコなども被災した地域にJTの工場があったため、日本国内のタバコが殆どなくなった。
輸入タバコですら、入ってきては無くなる始末で購入できない状態になっていた。当然購入の個数制限をとる店舗が増えた為、カートンでの購入などはとてもじゃないが出来ない状態だった。

原発事故による停電

その他でも致命的な事は電気だろう。余震が起こることや、電気不足を危惧することから、計画停電が関東一体で計画・実施された。
この事で生鮮食品の保存や、病院などで様々な危惧が発生したことはいうまでもない。
物流の被害も大きかった

町の電気消費量に関しても街灯の光がかなり減った。コンビニや各種24時間営業していた店舗が小さな明かりで営業することが已む無く行われた。
スーパーなどでは、営業時間短縮などの対策をとる店舗もみかけるようなになった。
電車なども本数を減らす措置をとったために、一般的な生活が眼に変わる形で変わってしまったことはいうまでもない。

地震直後

保存食や地震グッズなどが大量にインターネット通販サイトでも見受けることができた。ただでさえ店頭からカップ麺や色んな生活用品が姿をけしたうえに、余震の頻度が数年にわたったことから考えても、必然だったということはあるだろう。
さらに放射能を測定する為のガイガーカウンターなどがかなりの数販売されていた。中にはカードタイプのものまで出てくる状態。その後アプリなどでもエリアの放射能の水準を表示したりするものが出たりで、天災が起きると、一変するものだなと感じた所。
当然水の汚染が危惧されたことから、各種水の販売が大量に行われていた事もいうまでもない。
これらの現象は従来のインフルエンザなどでのマスクが店頭から姿を消す比率ではなかったので実に物資のありようを危惧するところだったりした。

2013年度時点

2112年度末に自民党が選挙で与党に返り咲いた。
しかしその後は、原発を再稼動させるべく自民党が躍起になっている。海外に原発を出荷することに精を出しているかのような行動も見つけることが出来る。
放射能や福島原発の処理は決まっていない、或いは目処すらたっていないのに、新しい原発を考えているのだからどこまで国民に被害を被せるつもりなのだろうかと思う。
原発事故の直後は、放射能汚染に関する問題や、反原発の動きは多々あったものの、最近ではインターネット上などでは反原発が叩かれるかのような言い分が溢れかえっている。
新しい発電方法を模索しないままに、原発ありきの発電事業と、東京電力などは、国の支援で存続し、消費者の電気代は上げるかわりに、自分たちは高給取りの金額なボーナスもらって一生安泰だというのだから、不気味な感じである。

2020年にオリンピック?

22020年にオリンピックを開催する様だが、2013年度の時点でも地震は都内で起きている。震度3の地震は月1回程度では発生しているのではないだろうか?7年後オリンピックの年に、地震が起きる頻度がどの程度になっているのかは想像できないが、東京に外国から各種旅行客が来ているシーズンに万一地震がおきたら彼らは混乱する事が容易に想像できるのではないだろうか?