今後もインターネットの決済は増える。
従来銀行振り込みの決済だけだったりしたものが、クレジットカード決済があたりまえに普及して、電子マネーや、ポイントサービスがかなり増えてきた。

これから先においてもインターネットを利用したサービスとECサイトは、どんどん拡大するだろう。
店舗を介して販売するよりも、手間やコストが減るのだから、B to Cのあり方が増えたほうが利用者も販売者もメリットは大きい。

ただし『インターネットサービスがどうなるのか』ということに関しては
常にトレンドが変わっているので一概にこうなるというのは決め手に欠ける。

SNS

SNS(ソーシャルネットワークサービス)は日本だとmixi
アメリカだとfacebookなど
他にも各種中小のサービスがある。
2005年ごろからSNSはサービスとして認知されて広がっていったが、
一概に今のところ成長しつづけている大規模なサービスはなく一定の数で頭打ちから減少傾向が見られる。

twitterなどの簡易的なサービスが今尚トラフィックを維持できていることでも凄い事になのに、
利用者数と閲覧者数の統計が減った程度で不安を煽るような報道がされるのは、やや変にも思う。

この手のインターネット上のサービスの注目度は一過性なブームの傾向が強く、根強く利用するユーザーはそれなりの価値を見出して利用するので、もっと他の要因を重要視すべきだと思うが、やはりどうしても報道媒体は、営業利益などで不安を煽りたくなる印象が強い。

LINEなどのクローズドなサービスで、ECサービスを展開しようとしている様子だが、これはちょっと期待できない。

通販サイト

アマゾン:日本でECサイトで最も売り上げが大きいのはAMAZONだ。利用者の満足度も世界的にも高いらしい。
最近はマーケットプレイスの出品も楽になってきており、個人での販売も比較的容易になってきている。
Kindleの電子書籍販売も注視すべきサービスではあるがAmazonが首位になったからといって販売者側にどれだけメリットがあるのかは不透明に感じるところ。

日本においてはショッピングモールサイトの楽天市場やYahoo!ショッピングなどもてこ入れはあれども、既に伸び度待っている印象が強い。他の商品のサイトなども靴の通販で考えてもロコンドはAmazonが運営するjavariに到底勝てる要素が見当たらない。むしろネット通販というとAmazonなイメージが既に出来上がっている印象が強いためにアマゾンの牙城を崩すサービスが出てくるかどうかは不明だろう。

Google(グーグル)

グーグルは、日本では検索エンジンで実質シェア一位だ。
YahoojapanもGoogleの検索エンジンを利用しているので、見た目が多少異なるが、GoogleはYahoo!japanからも収益を得ている。

日本語の検索エンジンにおいては、Googleに嫌われたら生きていくことはできない。
1社が独占する事の恐怖は2011年から継続されている。
他にもBingというマイクロソフトの検索エンジンサービスが存在しているが、日本人の利用率は少ない(5%未満)。
インターネットの広告
広告ビジネスも順調なようで、グーグルは一人勝ちした王者の様相だろう。
スマホ向け広告配信も、他のASPと比較してもかなり早い段階から積極的に対応していることも注目すべきだ。

拡大している販売網として、最近でもアンドロイド端末やGoogleストアなどで電子コンテンツ販売のサービスも展開しているし、chromePCの販売も記憶に新しい所。将来的にもGoogleGlassなどで攻めてくる。(その後企画が中止になった)

他の産業などでもGoogleによる買収の報道は常にあるので年々肥大化していることは脅威にも感じるところであるし、期待することも大きいものだ。

お金のあり方はどうなるのか?

現在世界的にサービス展開しているAmazonであっても、各国のサイトは分かれており、アマゾンのポイントが世界のアマゾンでそのまま使えるわけではない。決済や会員情報も、都度格好のAmazonアカウントが必要になる。

このあたりで問題になるのが為替だろう。
各国で使える主要な通貨が違うこと。
これは換金するのにも手数料がかかる。
クレジット決済を行えばリアルタイムに為替を行えて決済されるが、為替手数料がかかるし不利なレートでないとも断言できない。
グローバルなサービスで決済するのはデメリットが大きいのだ。
Paypalのようなサービスも存在はしているが、アマゾンなどは対応すらしていない。

このような状況で、2014年に日本で取り扱いを中止して破産申告して注目されたbitcoinのようなサービスが出てきた。
このサービス自体は2009年から運用されていたらしい。過去にも何回か報道されたことはあったが日本語取り扱いのサイトが少なく、利用される事は限定的だった。
このサービスは、日本やアメリカといった先進国の通貨やサービスを脅かす事は無いだろう。ただし発展途上国や通貨に不安な要素が大きい国ほど、注目されるサービスだという考えが大きい。
もし今後のネットの経済のあり方を崩すことができるとしたら仮想通貨もキーになるかもしれない。
ビットコインが、今後普及する可能性はあるのか?