ネットトラブルと犯罪について
インターネットのトラブルの紹介です。

  1. 商品を注文したのに届かない
  2. 届いた物がことなる
  3. 製品が偽物だった
  4. 詐欺被害にあった。
  5. サクラサイトに黙された。

ネットの誹謗中傷や炎上はこちら
数々のインターネットのトラブルは存在する。偽物販売や、事故、破損に詐欺的な手法の商取引サイトも多い。ここではそれらの対応方法を記載する。

商品を注文したのに届かない

稀に注文したのにいつまで立っても発送の連絡が来ないことがある。
注文受付完了のメールは届いているのに、決済は済ませているのに、発送しましたというメールがこないのだ。
在庫無しでメーカー受注をする場合などでも普通は連絡が先にあるはずなのだが、たまに連絡をよこさない販売者が稀に居る。
こういう事例では、販売サイトに連絡を取ること。
どうなっているのか問い合わせても返事が来ない場合は、数日まってみて音沙汰がなければ、ショッピングモールであれば運営サイトに問い合わせたり、消費生活センターに問い合わせる事例になるだろう。

発送が完了したのに届かないケースがある。
ただし定形外郵便で不着が稀にある。これは郵便受けに投函された後に無くなったのか、
投函される前に無くなったのかが判別が付かない。
当然保障の対象ではない。
この為、極力送料が高くついても普通の配送方法で注文したいところだ。

海外から発送の製品はアジア圏でも結構掛かる。
国際郵便物の番号などで追跡が可能ならインターネット上でどこにあるのが確認できるので気長にまちたい。
海外で受注して発送するサービスや製品は大抵到着日と実際に到着することが、ズレルことは多々ある。急なもの入りで海外発送の製品を利用するのはやめて置いた方がよい。

届いた物が異なる

破損や部品の欠品は稀にある。発注した個数が異なっていたりすることもある。販売サイトの過失で届いていないということであれば相手にメールもしくは電話で連絡した上で再発送してもらわないといけない。むしろ義務がある。
以前、注文した製品が、「ポリエステル**%」と掲載されていたのにも関わらず、実際に届いた製品は、毛100%という製品があったりした。返品したのちに返金してくれないと腹がたつ。

製品が偽物だった

偽物という製品に関しては例えば有名メーカーの物を模倣した物がさも正規品であるかの用に販売されていたら、それは商標などの問題である。もし購入したとして保障されるか否かはどのように販売されていたかでも変わる。基本的に、本物か偽物か迷う要素がある場合はそのサイトでは購入しないほうが良い。
中古品やオークションなども偽物か本物かは見分けが付かない。
極端な定価や今の流通価格よりも安い価格は疑うべきである。(箱つぶれや、パッケージの汚れ・在庫処分などだったらまだしも、人気の商品で安いものを買うとろくな事は無い。)
基本的に、他のショップ等でも流通している製品の価格よりも安い製品は何かあると疑うべきだ。

大抵安い価格で販売されているものは、返品不可能として売られていたりするが、これはやましい点があるのではとしか考えられない。
万一さも正規品であるかのようなセールスページで販売されていて偽物の被害を被ったら消費生活センターに相談である。
ただし最近では振込みだけのECサイトはそのこと自体がありえないのでこの点は押さえておくべきだ。

  • 検索して安いと思って「振込みで」注文したら商品が届かない。これらのトラブルでは特定の条件を満たしていれば、防止可能な項目は多いので、せめて『前払い』での購入は事前に十分注するべきだ。
  • クレジットカード決済であれば、インターネットショッピングのトラブルに対する保障等をもうけているサービスも存在した筈だが、
    普通に振込みなどで支払っている人は
    代金引換などが利用できないかも視野に入れた上で購入は立ち止まるべきだろう。
    危険性が有る不具合などを発見した場合は国民生活センターに相談するのが無難だろう。

    詐欺被害にあった。

    詐欺被害は、基本的には相手が返金に説得できない場合、販売サイトがショッピングモールサイトであれば運営者に問い合わせる方向も考えられるが、最終的には消費生活センターの案件になる。

    サクラサイトに黙された。

    有料ポイントサイトは、99%はサクラで運営しているサイトだ。
    サクラ行為のサイトは2013年度現在でも実に多い。
    迷惑メールや、各種SNSなどの迷惑メッセージで最も多いのがこの業種だろう。
    大抵アルバイトが返信していたりする。この手のトラブルも消費者生活センターに相談。訴える場合は弁護士相談になる。

    レビューは、事実であれば、名誉毀損にはなりえない場合がある。
    事実無根なことが名誉毀損であったり他の人が知らせる必要がない情報を不特定多数に公開することが問題視されることなら道理は分かる。