10年後に食える仕事は
日本は少子高齢化で
労働人口減少
老人増加で社会福祉費用増加
消費は減少傾向
様々な要素で今ある仕事が簡素化されて人材が要らないようになっていくことは予想されている。

しかしながらベーシックインカムの様なものは存在していない今の日本で仕事がなくなったらどうするのでしょうか?

グローバル企業

ユニクロのように製造拠点を人件費が安い国で作り各国に販売していく手法をイメージするのが一般的でしょう。
しかしながら楽天市場のようなIT企業でもグローバル化は激しく海外拠点をもったり海外展開していく事例も多い。
現地で現地の人を雇用する他外国人の採用も積極的に行われている。
こういう会社で働くとなるとどうしても知識やスキルはグローバルな物差しで戦わないといけない。

日本のみで戦うには

日本だけで生きるには仕事の数が減るということ
製造・サービスなども海外の人材との奪い合いだけでなく機械化とも戦わないといけない。
人件費が下げられる傾向は会社としては必然の行動である

サービス業
徹底的に人件費を下げることが可能な仕事は徹底的に自動化される。
ただし現状でも設備的に不可能な面もあるため

英語

グローバル=英語⇒英語学習だ!
と考える人は浅はか。
英語が必要ないというわけではないのですが安定した『仕事』と高額な報酬に英語が必須という物ではない。
むしろ英語よりも先に仕事のスキルが求められる。

人口で考えたマーケットの事例

日本は1億人・アメリカで3億人であり世界の人口の度合いで考えると極端に多い国ではない。
しかしそれでも先進国の中では人口は多い方だ。
国土の広いオーストラリアでも2300万人
カナダでも3500万人しかいないのだ。

人口が多い国

  • 中国 13億5千万人
  • インド 12億5千万人
  • この両国は極端な数で人口が多い国だ。

  • 中国の特徴:
    中国も高齢化社会ではありますが伸びしろは大きい。
    一人っ子政策の影響で男性だけが多く、少子化の問題もあり海外に出る傾向が強い。
    デメリットは共産主義国家という点だ。このことが解消されると非常に脅威。
  • インドの特徴:
    インドは途上国ではあるがプログラマなどで海外に出る傾向が強い。
    途上国であることから中国と人工的に対象に建てるのはインドしかない。
    国内での発展は限度があるものの人口から考えても
    文化的な面と教育などが整うと相当な脅威になりうる。
  • 人口が少ない国の事例

    人口が少ない国だとどうするるべきなのか?という例を挙げるとする
    最も身近なのが韓国の事例だ。
    コンテンツ産業なども韓流として日本や中国に輸出することで売り上げを伸ばそうと躍起になっていた。
    日本ではごり押し 韓流ブームのイメージで衰退しましたが
    中国では政府によって締め出された感じがある。
    海外でヒットさせるのはごりおしでは無理というパターンだ。
    基本的なコンテンツ産業でヒットさせるというのは文化が違うので難しいことが多い
    ドラゴンボールは受けても、邦画がヒットしにくいような物。
    ヒーロー文化万歳 ハッピーエンド最高のアメリカ人に日本人がコンテンツうるのもハードルが高いし
    日本のコメディーもそのままではアメリカ人には受けにくい。

    最後に

    もしも仕事がなくなっても自分で仕事を創出して一人ででも食っていけるスキルがあるのであれば大丈夫でしょう。
    実際には世の中の9割以上の人は会社員としてしか働いたことが無く稼ぐスキルは皆無に等しいので困難なことに思う人が殆どだと思います。

    10年後に食える仕事、食えない仕事