逮捕されて12年間の服役を終えて出てきて「冤罪」を訴えているニュースが報じられていたがこのことについて考える。
もし12年間自由を奪われたらどうなるのか?

  • 2017年現在
  • 12年前だと

  • 2005年が該当する。

少し想像するだけで12年間冤罪で懲役はかなりのダメージが起きそうです。

冤罪について
冤罪とは無実であるのに、犯人として扱われること。
自白強要や誘導による冤罪逮捕は日本の警察の伝統芸だろう。
一度逮捕されたら後は定番の自白強要。
日本の検挙率などが優れている自慢のデータの陰に被害者がいることは頭の片隅に置いておくべきだろう。

この12年の変化

  1. スマートフォンの普及
  2. SNSの多様化 Facebook・Twitter
  3. 仮想通貨
  4. 動画サービスの普及

12年間冤罪で閉じ込められていたら昭和の比ではないカルチャーギャップにさいなまされる。
経済だって80円台割った日本円対ドルや
東日本大震災のリアルな状況は分からなかったわけだ
20代女性に1億やるから12年豚箱に入っててくれと頼んで誰が入るか?という問題だ。

スマートフォンの普及

スマホは12年前にはなかった
2007年アメリカ発売のiPhoneが先駆けか。
当時は日本では折り畳み式携帯か、棒状の携帯電話が主流だった。
無線環境もローカルの無線通信が局所的にある程度で外でのインターネット通信は相当難儀なものだった。
PHSなどにOperaブラウザ搭載してPCサイト閲覧することが出来る端末があったりしたが
速度も遅すぎで数十~100kbps程度のの世界だった。

現在では電話での通話時間が曲田に減った代わりに
メッセンジャーアプリでのコミュニケーションへと置き換わっている。
携帯キャリアが通話料の料金プランではなく、データ容量にシフトしたことも大きな違いだろう。

SNSの多様化 Facebook・Twitter

もともとmixiという日本産SNSはこれがブームになったのは2005年くらいだっただろうか
そのごFacebookの普及とTwitterの普及。これはスマートフォンの普及ととともに利用者数が拡大したサービスだといえる。

facebookで同級生と繋がったり、過去の職場の人をしれたりと、様々な変化があったことは実名制SNSによる変化は12年前には想像つかないものが有る。
実名万能説を疑う考えをちょっとは・・・

仮想通貨

仮想通貨は12年前には存在していない。
電子マネーが日本では文化が長いが、2017年現在でも仮想通貨がどういう物か理解できている人は
インターネットに疎い人だと理解に困るサービスだと思われるので、
説明は難易度高いだろう。

動画サービスの普及

12年前だとYoutubeもあまり認知度は無かったのではと思われる。
今では生放送サービスも当たり前に配信できるが12年前だと考えられなかった。
当時だと動画アップロードですら面倒くさい作業がかかったので
YouTuber(ユーチューバー)で食べていく動画だけで稼ぐ方法は可能か否か?
12年前には動画アップロードで収益化は考えられなかった。
当時だとWEBサイトの収益化ですらアドセンス取得が結構BAN祭りで厳しい時代だったので。

40代労害化

10年たつと世代がシフトする。
この10年で現在の40代は非常に害悪な存在となっている
詐欺的な商売を平然と行う有限会社代表とか
インターネットの変化でそれよりしたの世代を鴨にする人が実に多くいる。
今の50代は逃げ切り世代ですが、現在の40代が凶暴化している面は強い。
40代が老害化している?
40代の賃金も300万未満の世帯が増えているとのことなので生活面においてもビジネス面においても数年苦しい状況が続くと予想される。
この人たちが老人になるころもとてつもなく世の中は暗いものになるかもしれない。

文字『この12年の変化』

元受刑者が冤罪訴える 「自白してしまった」

殺人罪で懲役12年の判決を受け、服役を終えた元受刑者が、28日、支援者の集会で冤罪を訴え、裁判のやり直しを求めました。

どういう背景があろうとも自白を促して冤罪を作り上げる現在の日本の警察の体制はどうかと思うが
一向に抜本的な解決は行われていないな。