「それでは、薬剤師の転職・求人会社の嘘ランキングサイトを運営している業者たちの正体を明かそう。」という
サイトが有ったので興味深い記事だったので紹介します。
これって薬剤師だけでなく、医者や車、住宅、家電、何にでも応用できてしまう問題ではある。
薬剤師の転職ランキングサイトの嘘
リンク切れ。すでに該当サイトは消滅している。
この記事、ひとまず グレーゾーンなインターネットビジネスの状況を知る上でも一読しておく内容は多い。
ひとまず、インターネットは誰でも発信できる媒体であること。
中国系ドメインやサーバーで料金振り込んだのに一向に品物が届かない連絡しても何も音沙汰が無いという事例が増えているが、
詐欺師でも平然と、ビジネスできるのがインターネットである。
詐欺しても法的にアウトであれば、逮捕される。
しかし国境を跨いでいると一筋縄ではいかない。
(在住している国が、どこによるかでも罰することができるか否かは変わってくる)
サイト運営者が利益目的で作っているコンテンツ
アフィリエイトはたまに、問答無用で、叩かれる的になりやすいが、
インターネットから広告を否定したら、YahooもGoogleも経営できなくなってしまう問題だ。
広告に問題があるということではないので勘違いはダメだ。
日本では薬の販売に関しては薬事法で縛りがあるが、薬剤師の求人媒体運営については罰則やルールは何も設けられていない。
誰でも運営可能なのだから。
もしも資格制や、承認制にすれば、情報の信頼度は上がると思うが、他の求人関連職でもそういった事例は一切聞いた事はないし今後もそうはならないだろう。
コンテンツを書いたり紹介するのに、専門知識が必要であるべきだという物でもない。
本を読めば知識は手に入るし、ニュースである程度は需要は見えてくる。
それをまとめたりしてコンテンツを作ることは個人でも可能でありそこを否定するのはズレている。
医学などは今の日本の現状の教育で教えられていることが、国際的には間違っているし正しくない事例なんぞ結構見かける。
しかし現場の医師は違っている施術を行っている事例は色々な症例で見かける。
しかし改善されることは無いのだ。
これは時代が変われば、コンテンツや教材が廃れる面もある。
インターネットのコンテンツが常に最新の情報でないと良くないというものでは無い。
古い情報でも価値があるコンテンツも存在する。
意図的なものか悪意があるものか？
- 薬剤師のランキングサイトを、薬剤師が作っていなくとも悪意さえ無ければ基本的には問題が無いかとも思う部分は強い。
- 価格.comは買い物が大好きな運営者が毎日買い物しまくって作っているサイトではない。
- 食べログなども、ミシュランガイドなどに携わったような料理のランキングづけのプロが書いているわけではなく、一般人の投稿だ。
例えば閲覧性だとか、案件数の豊富さ、更新頻度や情報量という名目でもランキングは作れるはずなのだから。(たまに変な嘘で事実にないことを書くのは悪い事例ですが。)
一般人と、プロの差はインターネットでは保障されていない。
彼らがグルメだったり味覚が優れているという保証もないし味音痴やジャンクフード大好きな人たちかも知れないわけだ。
インターネットの情報は有象無象のコンテンツだと言える。
もしもプロの現場の情報が欲しければ、大抵の場合はお金を積んでも話してくれるかどうかもイザ知らず、無料でインターネットに公開する人の方が稀有だろう。
基本的にインターネットの情報は無料のコンテンツが過半数を占める。
その情報が正しいか否かを判断するのは閲覧者の人の尺度によるところが大きい。
もしも信頼度が高い情報がほしいのであれば、相応の代価が必要だろう。
インターネットの情報は、アヤフヤな面は拭えない
問題点
Yahoo!プロモーション広告が荒らされることについては、ひとまず、YahooJapanがGoogle+の著者表示や運営者の確認に力を入れていない為、
このあたりが改善することは難しいとも予想される。
こういった、関連分野でもない人の広告が上位に表示されることは、単純にYahoo！Japanが力を入れていない為なので、
Yahooよりも他検索エンジンの、GoogleやBingを使ったほうがマシということに為るだけだ。
確かGoogleアドワーズの方が出稿の制限は厳しい筈だったが、それでも求人に関してはそこまででも無い気もするが。
ただ一つ言えるのは、サイト運営に資格も、予備知識が必要では無く見極めるのは閲覧者の判断力ということが大きい。
明らかに怪しいサイトで注文して騙された！嘆く人を日本の法律は等しく救うことが出来ない現実もある。
正しい情報に是正されるべきことは確かにあるが、「情報の信頼性」を見極めるすべは現在の検索エンジンや広告配信者には存在しない。
このことを責任は、サイト運営者が悪い！や広告配信者が悪いと叩くには、そこまで現在のインターネットは至っていないし法律との線引きもある。
信頼性ありきな媒体は存在しない
もしもニュース記事は、新聞社かテレビ局以外はネットで配信するな！というような論調が出てきたときには、インターネットは狭くるしい 言論の自由を狩り取り締まる時代になるのかも知れない。
そもそもマスメディアですら誤報や、スポンサー優位な姿勢があったり、偽のブームを作為的に報道したりするので、大手であれば不安がないというものでもない。
結局は閲覧する人のリテラシーに左右される問題だ。
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